若者を中心に爆発的な人気を誇る動画プラットフォーム「TikTok」。その影響力は、個人の投稿だけにとどまらず、企業のマーケティング戦略にも大きな影響を及ぼしています。
中でも注目されているのが、インフルエンサーに商品やサービスの宣伝を依頼する「TikTokの企業案件（PR案件）」です。
本記事では、TikTokの企業案件の基本から、活用するメリット・リスク、依頼方法やおすすめのマッチングサイトまでを詳しく解説します。
TikTokの企業案件とは【仕組みをわかりやすく解説】
TikTokの企業案件とは企業がTikTok上のインフルエンサー（クリエイター）に報酬を支払い、自社商品やサービスのPR動画を投稿してもらうマーケティング手法です。
この手法では、インフルエンサーが自らのフォロワーに向けて商品を紹介するため、視聴者にとって自然な形で情報を届けられるという特徴があります。
単なる広告としてではなく、あくまで「身近な人の体験談」のように感じられることから、ユーザーの信頼や共感を得やすいのが強みです。
近年では大手企業もTikTokをプロモーションに積極活用しており、テレビCMやウェブ広告に代わる新たなPRチャネルとして注目されています。
従来広告との違い
従来の広告手法とTikTokの企業案件には、いくつかの明確な違いがあります。
テレビCMやバナー広告などの従来型広告は企業から一方的に情報を発信する形式であり、広告であることが明確に伝わります。
そのため、視聴者にとっては「売り込み」と受け取られることが多く、広告回避（スキップやブロック）されるリスクもあります。
一方、TikTokの企業案件ではインフルエンサーが自らの言葉や世界観で商品を紹介するため、自然で親近感のある内容になりやすい点が特徴です。
ユーザーは「好きなインフルエンサーの投稿」として受け取るため、広告への抵抗感が少なく、スムーズに商品認知へとつながるのが大きな違いです。
TikTok企業案件のメリット
メリット1】ターゲット層への訴求力が高い
TikTokではユーザーの年齢・性別・興味関心に基づいてコンテンツがレコメンドされるため、適切なインフルエンサーを活用することで自社のターゲット層に対して非常に高い精度で情報を届けることができます。
特に10〜20代の若年層に強い影響力を持つTikTokは、新商品やサービスの認知拡大において有効なチャネルです。
ターゲットユーザーの生活に自然と溶け込む形で情報が届けられるため広告に対する心理的な抵抗感が少なく、高い関心を引き出しやすい点もメリットです。
また、インフルエンサーのフォロワーは彼らの意見や紹介する商品に対して高い信頼を寄せている傾向があるため、PR内容が共感を生みやすく、購買行動にもつながりやすくなります。
メリット2】広告らしさが薄く自然に流入させられる
TikTokの企業案件ではインフルエンサーが普段の投稿スタイルに沿って商品やサービスを紹介するため、視聴者に「広告らしさ」を感じさせず自然に情報を届けることができます。
ユーザーの多くはエンタメ性を求めてTikTokを利用しており、露骨な広告コンテンツには拒否反応を示す傾向があります。
そこで、クリエイターの表現力や編集スキルを活かしながら、コンテンツとして楽しめる形でPRすることが重要です。
たとえば、商品を使ってみたリアクション動画や日常のルーティンに組み込んだ紹介など、親近感や共感を誘う演出を加えることでユーザーにストレスを与えずに訴求力を高めることが可能です。
メリット3】拡散力が高く話題性を狙える
TikTokの最大の強みのひとつは独自のアルゴリズムによる爆発的な拡散力です。
フォロワー数に関係なく、コンテンツの内容がユーザーの興味にマッチすれば、短時間で何万・何十万回と再生されることも珍しくありません。
企業案件で制作された動画が「面白い」「共感できる」「ためになる」などの理由でバズれば、一気に商品やサービスの知名度が広がります。
コメントやシェア機能を通じて、ユーザー間での会話が生まれることで、話題性も高まりやすくなります。
実際にTikTok発のバズ動画をきっかけに、商品が一時的に完売したり、検索数が急増するケースも多く見られます。
TikTok企業案件のデメリット
デメリット1】キャスティング料が高額
インフルエンサーのキャスティング料は高額で、人気インフルエンサーであれば1企画につき100万円以上になるケースも少なくありません。
人気インフルエンサ―であれば広告効果が出る訳では必ずしもなく、場合によってはマイナスの効果となる可能性も十分あります。
デメリット2】インフルエンサーの不祥事などのリスク
依頼したインフルエンサーが不祥事などを起こすことで、企業案件を依頼したことがマイナスになってしまう可能性もあります。
こうしたリスクに備えて契約時や事象発覚時の対応シミュレーションなどのリスクヘッジが重要です。
デメリット3】アンチや依頼したインフルエンサ―との関係性のリスク
案件を依頼したインフルエンサーを嫌う人(アンチ)から、企業に対して攻撃を受ける可能性があります。
また、過去に依頼したインフルエンサ―がSNSで急に企業に対する攻撃的な投稿をしたり、撮影時の機密事項に該当する内容を暴露したりされる恐れもあります。
ここも、どのようにリスクヘッジをおこなうかがポイントとなります。
TikTokの企業案件（PR案件）単価
TikTokの企業案件（PR案件）の単価は、インフルエンサーのフォロワー数や影響力、さらには依頼内容の複雑さや投稿本数などによって大きく異なります。
一般的には、「フォロワー1人あたり1〜5円」を目安とするケースが多く、たとえばフォロワー10万人のインフルエンサーであれば、1投稿あたり10万円〜50万円が相場です。
ただし、動画の企画や編集を含む場合や、複数回にわたる投稿、他SNSへの同時展開などの条件が加わると、報酬額はさらに上がることがあります。
また、トップインフルエンサーの場合、1投稿で数百万円規模の報酬が発生することもあり、企業にとっては慎重な投資判断が求められます。
依頼前には、自社のマーケティング予算と費用対効果をしっかり検討し、適切な条件で交渉を進めることが重要です。
案件を依頼するインフルエンサーの選ぶポイント
アプローチしたいターゲットがインフルエンサーのフォロワーにいるか
インフルエンサーを選定するうえで最も重要なポイントは、フォロワーの属性が自社の商品やサービスのターゲット層と一致しているかどうかです。
たとえフォロワー数が多くても、フォロワーが自社の想定顧客とズレていれば、広告効果は大きく低下します。たとえば、化粧品を販売したい場合、10代〜20代女性に人気のあるインフルエンサーが適しています。
インフルエンサーのプロフィールや過去の投稿、コメント欄の反応などを確認し、フォロワーの年齢層や関心領域を把握することが重要です。
単に「有名だから」と依頼するのではなく、ターゲットとの親和性を第一に考えて選定するようにしましょう。
予算があっているのか
インフルエンサーへの案件依頼では、フォロワー数や影響力に応じて報酬額が大きく異なります。トップ層のインフルエンサーに依頼する場合、1本あたり100万円以上の費用がかかるケースも珍しくありません。
そのため、まずは社内で明確な予算枠を決めたうえで、条件に合致するインフルエンサーを選ぶ必要があります。
フォロワー数が10万〜30万人程度の中堅インフルエンサーでも、特定のターゲットに対して強い影響力を持っている場合があり、コストパフォーマンスの面でも有利です。
必ずしも高額な報酬を支払えば良いというわけではなく、自社の商品特性やターゲットとの相性も踏まえて、予算とのバランスが取れたインフルエンサーを選びましょう。
過去に炎上を起こしていないか
インフルエンサーの過去の発言や行動によっては、炎上やトラブルの原因になることがあります。企業案件では、そのインフルエンサーのイメージが企業ブランドと結びつくため、万が一問題が起これば、企業側の信用も大きく損なわれかねません。
そのため、案件を依頼する前に、以下のような点を確認しておくことが重要です。
- 過去に不適切な発言・投稿をしていないか
- SNS上で度重なる炎上歴がないか
- 過去の企業案件でトラブルを起こしていないか
Google検索やSNSの過去投稿をチェックしたり、所属事務所やマッチングサイトで評価・実績を確認することも有効です。炎上リスクの少ないインフルエンサーを選ぶことが、長期的なブランド戦略においても欠かせません。
インフルエンサーに案件を依頼する方法
企業がTikTokでのPRを実施するためには、適切な方法でインフルエンサーに案件を依頼する必要があります。主な依頼方法は以下の3つです。
- インフルエンサーに直接DMを送る
- インフルエンサーが所属する事務所に連絡する
- マッチングサイトを活用する
それぞれの方法にはメリット・デメリットがあるため、自社の目的や予算に応じて最適な手段を選ぶことが重要です。
インフルエンサーにダイレクトメッセージを送る
インフルエンサーの多くはTikTokやInstagramなどのSNSアカウントでDM（ダイレクトメッセージ）を受け付けています。
企業はこれを利用して、直接案件の打診を行うことが可能です。
直接依頼をすることでコストを大幅に削減でき、お得に進められることも多いです。
一方で、芸能事務所などを挟まないことで契約内容がかなり曖昧になってしまうリスクもあるため、契約は慎重におこなうことが大切です。
インフルエンサーが所属している事務所に連絡する
インフルエンサーが事務所に所属している場合は、事務所を通じて案件を依頼するのが一般的です。
事務所が仲介役として、契約や報酬交渉、動画内容の調整などをサポートしてくれるため、安心して依頼できます。
契約や報酬のやり取りなど、手続きの負担が軽減される上、過去の炎上やトラブルリスクが低いインフルエンサーを紹介してもらえるのがメリットです。
一方で、金額が高くなったり、連絡や調整に時間がかかることがあるので注意が必要です。
インフルエンサーマッチングサイトを利用する
インフルエンサーマッチングサイトは企業とインフルエンサーをつなぐプラットフォームです。
目的や予算に合ったインフルエンサーを検索・比較でき、オンライン上でスムーズに案件依頼が可能です。
多くのインフルエンサーから最適な人材を選定できる・契約・報酬管理・実績確認などをサイト上で一元管理できるといった一方で、芸能事務所＋仲介者の手数料で、更にコストが高くなる場合があるので注意が必要です。
おすすめのインフルエンサーマッチングサイト3選
TikTokで企業案件を依頼する際に活用できるおすすめのインフルエンサーマッチングサイトを3つ紹介します。
それぞれの特徴を把握し、自社に合ったプラットフォームを選定することが重要です。
GROVE
GROVEは若年層に強いインフルエンサーが多数在籍しているインフルエンサーマッチング事務所です。
特にTikTokやYouTubeで活動する若手クリエイターが多く、10代～20代向けの商品・サービスのPRに最適です。
また、GROVEではプロモーション実施後のデータ分析も可能で、キャンペーンの効果検証や次回施策への改善にも活用できます。
SNSマーケティングにおけるパートナーとして、継続的に依頼する企業も増えています。
nahato
nahatoは、インフルエンサー事務所との強固なネットワークを持つマッチングプラットフォームです。
これにより、他では依頼できないような大物インフルエンサーとの連携も可能になります。
在籍インフルエンサー数や合計フォロワー数も業界トップクラスで、企業の多様なニーズに応えられる点も強みです。
成果報酬型のプランもあり、費用対効果を重視したい企業にもおすすめです。
UUUM
UUUMは日本を代表する大手インフルエンサー事務所のひとつで、HIKAKINやはじめしゃちょーといったトップYouTuberが所属しています。
TikTokにも強みを持ち多彩なクリエイターが在籍しているため、企業のPR目的やターゲット層に応じた最適なインフルエンサーを選定できます。
また、UUUMが提供する専用プラットフォームを活用することで案件管理やレポート分析も一元化でき、スムーズな進行と効果測定が可能です。
信頼性を重視する企業におすすめの選択肢といえるでしょう。
TikTokの企業案件（PR案件）を依頼する際の注意点
TikTokの企業案件（PR案件）を依頼する際は、効果的なプロモーションを実現するためにも、いくつかの重要な注意点を把握しておく必要があります。
インフルエンサーの選定や投稿内容、法令遵守など、適切な対応が求められます。以下で具体的な注意ポイントを解説します。
ステルスマーケティングは行わない
ステルスマーケティングとは、広告やPRであることを明示せずに、あたかも自然な投稿であるかのように装って宣伝する行為を指します。
この手法は消費者を欺くものとされ、場合によっては景品表示法違反に該当する可能性があります。特にTikTokのように若年層ユーザーが多いプラットフォームでは、倫理的な責任も問われやすく、企業の信用に大きなダメージを与えるリスクがあります。
企業案件を依頼する際は、インフルエンサーに「PR」「広告」などの表示を必ず明記してもらうよう徹底しましょう。
投稿する動画の内容を確認する
インフルエンサーが投稿する動画は、企業のブランドイメージに大きな影響を与えます。
たとえば、ユーモアや過激な演出が過剰な場合、かえって企業イメージを損なってしまうリスクもあります。
そのため、企業案件を依頼する際は、事前に動画の企画書やシナリオ、撮影前の構成案などを共有してもらい、企業イメージや訴求したい内容とズレがないか確認することが重要です。
必要であれば編集前後の確認や修正依頼の取り決めも行い、公開後のトラブルを未然に防ぐ体制を整えましょう。
TikTokの企業案件（PR案件）は戦略的に進める必要がある
TikTokの企業案件（PR案件）は、若年層を中心としたターゲットに自然な形で訴求できる、効果的なマーケティング手法です。
広告感を抑えながら高いエンゲージメントを得られる一方で、インフルエンサーの選定や炎上リスクへの配慮、費用対効果の見極めといった慎重な対応が求められます。
インフルエンサーマッチングサイトや事務所を活用しながら、自社のブランドに合ったクリエイターと連携し、事前準備と投稿後のフォロー体制まで整えたうえで施策を進めましょう。
本記事で紹介したポイントを参考に、単なる流行に乗るのではなく、戦略的なTikTokマーケティングを実現してください。
